精神薬の作用
精神薬は麻薬や覚醒剤と全く同じだが、依存性（常用量依存などという）、鎮静作用、錐体外路症状、認知障害や記憶障害（要するに精神薬を飲むとボケる）、自殺衝動の悪化、その他の作用など、薬が一種類であっても多数報告されている。
これは副作用ではなく作用である。
この世に副作用などというものは存在しないことを、某医師は講演でよく説明している。
たとえばパキシルという薬はアメリカでは特にやり玉に挙がっていて、多数の訴訟を抱えている。
ブルームバーグニュースからの引用は次のとおりである。
「一九九二年にパキシルが発売されて以来、グラクソ・スミスクライン社(ＧＳＫ)に対して起こされた注意義務違反に関する訴訟には三つのタイプがあり、出生異常、自殺、そして依存症などに分けられる。二〇〇九年一二月四日の時点で、約一五〇件の自殺に関する訴訟の平均和解額が二〇〇万ドル、約三〇〇件の自殺未遂が三〇万ドルとなっている。またパキシルが引き起こした依存症に関する三二〇〇件の訴訟では、ＧＳＫ側がそれぞれ五万ドルを支払うことで決着した。またこの巨大製薬企業は、独占禁止、虚偽行為、陰謀が疑われた裁判で約四億ドルを支払ったと伝えている。一九九二年に市場に出てから十億ドル近くをＧＳＫはパキシル訴訟に費やしてきた。訴訟費用やその他のもめごとを処理した費用として、二〇〇八年度末の年次報告書には四〇億ドルが計上されていた。六〇〇件を超える出生異常訴訟の最初の評決となった二〇〇九年一〇月一三日の裁判では、妊娠中のパキシル服用により心臓に三カ所の欠陥を持って生まれた原告側リアム・キルカーちゃんの家族に、賠償金二五〇〇万ドルが支払われることになった」
精神薬はパキシルだけではない。
抗精神病薬として最も有名なリスパダールには以下のような話がある。
アメリカ・ボストンの「リーガル・ニュースライン」から引用する。
「非定型抗精神病薬リスパダールを違法にマーケティングしたとして、マーサ・コークリー司法長官は、製薬会社オーソ・マクニール・ヤンセンファーマスーティカルズを告訴した。コークリー司法長官によると、ヤンセン社は高齢者の認知症や児童の多くの症例にこうした用途での薬の安全性や有効性が不明のまま、ＦＤＡ（米食品医薬品局）の承認を得ずに治療薬として使うことを促していたという。 サフォーク上級裁判所に提訴された申し立てによると、ヤンセン社は、過度の体重増加や糖尿病、また高齢の認知症患者には死亡リスクが増加することなど、リスパダールの使用に関連するこうした深刻な副作用の開示も怠っていたとされる。 コークリー司法長官は、「薬剤生産者は、安全性や有効性が確立していない段階で自社薬剤の使用をプロモートすべきではない」と述べ、「ヤンセン社は患者の安全よりも利益を優先し、適応承認されていないリスパダールの使用を促進し、深刻な副作用の開示を怠った」とした」
他にもこの訴訟では以下のようなことが指摘されている。
・マサチューセッツ州の医療従事者および消費者対するリスパダールの有効性および安全性に関する重要な事実の伝達漏れ、および／または隠ぺい。
・リスパダールの使用に関連する副作用及びリスクの隠ぺい、伝達の怠慢、あるいは矮小化。
・認知症患者へのリスパダールの使用には死亡リスクの増加を含む深刻な副作用があるにもかかわらず、処方者にそのことを開示せず、高齢者の認知症治療薬としてリスパダールの使用を促した。
・リスパダールを高齢者の認知症治療薬としての販売承認を同社がＦＤＡに求めた際、その安全性に対する懸念を理由に拒否されたことを処方者に開示することなく認知症治療薬としてリスパダールの使用を促した。
・児童の行為障害およびその他疾患の治療薬としてＦＤＡがリスパダールを承認する以前から、一〇年以上にもわたって安全かつ有効なそうした用途の治療薬としてリスパダールを市場でプロモートした。
・リスパダールの安全性、特に体重増加と糖尿病発現のリスクに関し、処方者に対して誤解を与える不正な発言を行なった。
・医師に金銭を支払い、実際には未承認の使い方を売り込むための見え透いたマーケティング・プログラムにすぎないものをコンサルティング・プログラムと称して参加させた。
さらにニューヨークタイムズは以下のようにも伝えている。
（一部抜粋訳）
「統合失調症治療薬として大成功をおさめたセロクエルの販売活動の違法性が問われた連邦の捜査で、製造元のアストラゼネカ社が五億二〇〇〇万ドルを支払うことで決着したと、エリック・ホルダー司法長官は行なわれた記者会見で語った。
ワシントンで行なわれたこの記者会見でキャスリーン・セベリアス保健社会福祉長官は、薬の市場拡大のためにアストラゼネカ社は医師にリベートを支払って未承認の適用外処方を違法に促していたとし、同社は子どもや老人、そして退役軍人や囚人などを対象に未承認の処方で販売促進を行なったと語る。
薬の全米売り上げトップチャートにもランクされ、今やドル箱となった抗精神病薬の違法な市場拡大にたいする連邦の捜査で、金銭の支払いを行なった巨大製薬企業は、過去三年でアストラゼネカ社が四社目となる。
ロンドンに本拠を置く同社は、セロクエルに都合のよい研究データだけをことさらに誇張し、糖尿病リスクを増大させることを示す研究を適切に開示せず、医師や患者を欺いたとして告訴もされている。
現在もアストラゼネカ社は、薬剤のリスクを開示しなかったとして二万五千件に上る患者側からの民事訴訟を抱えている。
同社は二件の連邦捜査と、セロクエルの販売および市場拡大に関する二件の内部告発者からの訴訟もあった。
連邦捜査のうち一件は、臨床試験に参加した医師たちに関するもの。
もう一件の調査は販売員にかかわるものであった」
製薬企業に対する海外でのこうした裁判は、今までもたびたび行なわれてきたことであり、製薬企業が売上げを上げるために臨床試験研究の流れをいかにコントロールしてきたかをうかがわせる。
このように多数の薬が古いことや依存性が高いこと、さまざまな副作用で訴訟となっていることが明らかにもかかわらず、日本では依然危険な精神薬の大多数が認可されたままである。
そのためすでに日本は世界における精神薬の在庫処分場と化しており、たとえばベンゾジアゼピン系（安定剤、睡眠薬として用いられる種類）でみれば、どの国と比べても世界一の精神薬消費国となっている。
決して日本人の精神が病んでいるからだけではない、企業の利権と精神科の権益が深く絡んでいるから今の状況であることを、国民はもはや知らねばならない。
精神科に行くから精神の問題はよくならないのだ。参照：https://www.facebook.com/permalink.php?story_fbid=737737856714804&id=100014357893194
