映画や小説では、権力にとって都合の悪い情報を発表しようとすると殺されそうになる。現実でも、中国のような独裁国家ではそうした弾圧・暗殺・隠ぺいは日常的だ。日本でも戦争中は「大本営発表」のように歪んだ報道や情報統制が行われていた。
しかし今や21世紀。北朝鮮や中国じゃあるまいし、現代の日本で陰謀や謀略なんて、そんなことが本当に起きているとは思っていない人が大半ではないか？ 「いや、陰謀はあるのだ」と政府関係の仕事を受託しているA氏は語る。
「この国の触れてはいけない領域に触れると、いろんなことが起きますからね。現実に、私は見ていますから。取り込まれるか、潰されるか、どっちかです」
■H氏が発見してしまった不都合な真実
2010年11月16日、独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）の元職員H氏が収賄容疑で逮捕された。同機構の三次元物理探査船『資源』は、日本の周辺海域で石油などの埋蔵資源を調べる海洋調査を行っており、逮捕されたH氏は同船でチームサブリーダーを務めていた。収賄の内容は、潜水士専門の派遣会社B社からダイバーを雇用し、その見返りにB社から16回にわたり計約2900万円を受領したという。H氏は内部調査を受けた09年11月、一身上の都合を理由にJOGMECを退社している。
これが経済新聞をはじめとする表向きの報道で、「実際は違うのだ」とA氏は言う。探査船『資源』は中国が尖閣諸島などで海洋資源探査を開始したことを受け、日本が導入した最新鋭艦だ。『資源』が超音波で海底地層を調査することで立体的な地層情報が得られ、精密な海底資源マップを作成できるのだ。
『資源』の航海が終わり、データ整理が終わったH氏とA氏は会っていた。
「彼がうちに来て、言ったんだ。おいA、日本の周りは石油が出るぞ！って」
『資源』の探査で南沙諸島から九州にかけて膨大な石油が埋蔵されていることがわかったというのだ。それも、ちょっとやそっとの量ではなく、日本が産油国になるのに十分なほど大量らしい。
「しかも金鉱まで見つかった。日本近海は資源の宝庫だったんだ！」
JOGMECは経済産業省の所轄機関だ。『資源』による鉱物資源調査、その驚愕の報告書はまとめられ、経済産業大臣に提出する抄録まで用意された。
「でも、そのプレゼンテーションの会議の前日に、Hは逮捕されたんだ」
政府に資料を渡す前日に逮捕？ あまりに不自然なタイミングだ。資料を公表したくない勢力があったのだ。そして、H氏の逮捕を理由に報告会は中止となった。当時は民主党政権だったが、結局資料はそのまま公表されることなく官僚の間で秘匿されたという。
■H氏は誰に目をつけられてしまったのか!?
実は、今になって思うとH氏逮捕の予兆があったという。
「逮捕の数日前、Hは捜査二課に呼び出され、『あなた、何かやましいこと、ありませんか？』と言われたそうです。本人は『船乗りですから、特にはないです』と答えた。すると『ダイバーの選定は入札ですか？ 随意契約ですか？』と」
ダイバーはベテランしかこなせないから随意契約という形になり、その選定を行っていたのがH氏だった。そして、ダイバーの派遣を行っていたのはB社1社だけ。H氏はB社の社長に寿司をごちそうになっていた。それが贈収賄とみなされ、逮捕された。
「新聞には複数回の金銭授受と物品の授受があった模様と書かれたけど、実際は寿司を一回ごちそうになっただけ。それも普通の、安い寿司屋なんだ。私も起訴状を見たけど、寿司のことしか書かれてなかった」
逮捕前に警察サイドから新聞社に情報がリークされることはよくある話だ。そして、嫌疑の真偽は誰も問わない。H氏がもらったとされる2900万円の斡旋料はJOGMECのジョイントベンチャーを経由した問題のない経費だったが、H氏がジョイントベンチャーの経営に関わっていたため、見せ方次第では賄賂に見える。
結果、金品授受が認められたのは1回の寿司の飲み食いだけ。他はすべて濡れ衣であり、裁判所は執行猶予付きの有罪判決を下した。この構図を見れば、文字通りH氏はハメられたとしか考えられないのだ。では、なぜＨ氏はそんな目に遭ったのか？
「彼は真面目だから、“全部”を報告しようとしたんだ。彼が何と言っていたかというと、『これで日米関係が変わりますよ！』と。……それは変わりますよ」
■タイミングも最悪だった！
この国のタブーは、エネルギーとアメリカだ。エネルギー利権とアメリカの権益に関わることに触れると、闇の勢力（ジャーナリストのベンジャミン・フルフォード氏はそう呼ぶ）や、隠れたエスタブリッシュメントから社会的な制裁を加えられる。『資源』が見つけた海底油田は、米中の利害が交錯する間にあって、日本は見なかったことにしなきゃいけない案件だったのだ。それをH氏は大きな声で、「日米関係が変わる」とまで報告書に書いてしまったら……ほら、言わんこっちゃない。ましてや、報告する相手は当時の民主党である。日本の基幹産業も、アメリカも、自民党を使って利権構造を作り上げている。そこに割り込んだ民主党は敵以外の何者でもなく、その敵に、国同士の関係が変わるほどの情報を渡すことなど許されるはずがない。H氏は気の毒にも、そんな利害関係に足を突っ込んでしまったのだ。
触れてはいけない情報に触れたため仕事を奪われ、濡れ衣を着せられ、時には“事故死”する。日本が産油国になれるなんて、それが事実でも口に出してはいけない話なのだ。今回紹介した以外にも、リニアモーターカーと原発利権の関係や、太陽光発電と企業の関係など、触れてはいけない事例はいくらでもある。とにかく、あなたが政府関係の仕事をする時は、エネルギーとアメリカには十分注意しなければならない。
