日本軍と米軍が殺し合えば殺し合う程、銀行が儲かる仕組みになっていた。
金儲けシステムの日本側に天皇が居た。売国奴と言わずして何と言う？
今も日本をアメリカに売り渡しているのはこいつら。
リンク より引用
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2007年07月13日
売国奴＝天皇
１９４５年、第二次世界大戦に敗北した日本に
米軍が上陸して来る。
今後の日本をどうするか、米軍の指揮官
ダグラス・マッカーサーとの交渉を担当したのが、
当時の大蔵省事務次官池田勇人（後に首相）の部下、
渡辺武であった。
渡辺の自伝である「渡辺武日記 対占領軍交渉秘録」
（東洋経済新報社）によると、渡辺と米軍の最初の
「大きな交渉テーマ」は、米国の銀行ディロン・リードに
対する日本と天皇一族の借金返済問題であった。
明治憲法第１１条により、日本の陸海空軍全ての指揮権は
天皇にあり、政治・軍事の全責任は天皇にあった。
米軍が天皇の戦争責任を問題にせず、真っ先に銀行ディロン
の代理人として借金の取り立てを行った事は、戦争の目的が
金であった事、そして米軍が米国政府の代理人などでなく
銀行ディロンという私的機関の「代理人」である事を
良く示している。
しかも奇妙な事に、日本は戦争のための兵器購入資金を
敵国の米国ディロンから「借り入れ」ていたのだ。
さらに貸し付けた側の銀行ディロンの社長が、
米国の戦争省長官ウィリアム・ドレーパーであった。
米軍の陸海空軍全ての指揮権を持つ戦争省長官ドレーパー
本人が、敵国・日本の陸海空軍全ての指揮権を持つ天皇に
戦争資金を貸し付けていた。
ディロンの親会社が、現在のブッシュ大統領一族の経営する
軍事産業専門投資会社カーライルであり、そのブッシュの
経営するハリマン銀行の取締役ロバート・ ラヴェットが、
戦争省次官として自分の経営する兵器会社から米軍に
武器を納入していた。
米軍の兵器と日本軍の兵器購入資金は、
同一のハリマン＝カーライル＝ディロンから出ていた。
日本軍と米軍が「殺し合えば殺し合う程」
この銀行が儲かる「仕組み」になっていた。
この銀行の私的利益のために日本と米国の軍人は
「殺し合い」をした。
この金儲けシステムの米国側にドレーパーがおり、
日本側に天皇が居た。
ドレーパーの銀行ディロンは、戦争で莫大な利益を得た。
天皇も日本軍の兵器購入資金の一部を私物化し、
スイス銀行に莫大な財産を蓄積した。
（マーク・ゲイン「ニッポン日記」筑摩書房）
（アダム・レボー「ヒトラーの秘密銀行」ベストセラーズ）
天皇が戦争責任を問われなかったのは当然である。
日本人と米国人に「殺し合い」を行わせ金儲けする、
ディロン＝ハリマン銀行の日本支店長が天皇であった。
最初から天皇は「日本と日本人の命」を
「敵国に売り渡して」いた。
なお天皇は、スイスに莫大な蓄財が出来た感謝の印に、
「敵国の戦争指揮官」ドレーパーに勲一等瑞宝章
（くんいっとうずいほうしょう）を与え表彰している。
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（引用以上） |
