情報とは何か。実は情報をとる前に、この世界には歴史を作る、強大な権力者たちが存在することを知らねばならない。その強大な力を持った者たち（秘密組織）は、情報をとる必要もないのだ。なぜなら、最高の情報を自ら作っている存在だからだ。フリーメイソンの奥の院がイルミナティであり、その最強力組織が「300人委員会」である。「300人委員会」は英王室の支配下にあって、英国の貴族階級の出自が多いといわれる。傘下に、CIAとともにISISの幹部を養成した強力なM16をもっている。ただの金持ちクラブとは違うのである。英国は「300人委員会」のお膝元である。「300人委員会」の、メディアと国民への姿勢は明確だ。ワン・ワールドに向かって、ゴイムを洗脳し、支配すること。具体的にはこうである。「ここで新聞の将来に立ち戻ろう。何人も出版社、書店、印刷業をやろうとすれば免許を得なければならぬことにし、その免許は我々の法律に違反した場合には取り消し得ることにする。そうすれば思想を発表することは我々の政府の手による教育手段となり、人民は思い思いの道に迷い込んで、人道的進歩など夢見る余裕がなくなる」（『シオンの議定書』）呆れたことに、日本ではすでに特定秘密保護法その他で、これは法制化されている。忘れてならないのは、特定秘密保護法の「第22条」の、権力と東京の大手メディアとの取り引きである。（ ）内は兵頭のコメントである。「第22条 この法律の適用に当たっては、これを拡張して解釈して、国民の基本的人権を不当に（「不当に」の文言が入ることで、この条文の意味はなくなっている）侵害するようなことがあってはならず、国民の知る権利の保障に資する報道又は取材の自由に十分に配慮（この「配慮」の文言も、この条文の意味を消すものである）しなければならない。2 出版又は報道の業務に従事する者（これで、市民活動家やブロガーは、この条文の保護対象から排除されたのである）の取材行為については、専ら公益を図る目的（これは権力からなされた出版・報道の定義である）を有し、かつ、法令違反又は著しく不当な方法によるものと認められない限りは、これを正当な業務による行為とするものとする」（引用終わり）権力が、特定秘密保護法など国民監視の法律に違反しないかぎり、「出版又は報道の業務」を「正当な業務」として認めてやろうというのだ。この条文が入ったことで、それまで特定秘密保護法に反対していたマスメディアは急に静かになった。自分たちは助かる見通しが出てきたからだ。しかし、「出版又は報道の業務に従事する者」という括りで、自分たち東京の大手メディアを救済し、市民活動家やブロガーを、この条文の保護対象から排除したのは許されるものではない。これこそ権力と東京の大手メディアとの癒着が生んだものだった。そして『シオンの議定書』の「何人も出版社、書店、印刷業をやろうとすれば免許を得なければならぬことにし、その免許は我々の法律に違反した場合には取り消し得ることにする」議定書は、そのまま日本で生きることになったのである。おそらく日本は、世界でもっともイルミナティに食い込まれた国のひとつである。しかし、それはなぜなのか。ここでわたしたちは、昭和天皇裕仁の戦犯免責の問題に突き当たるのである。太平洋戦争で勝利した米国が、日本統治に天皇制を温存して利用したという通説には、もっと深い背景があるのかもしれない。
