新型コロナウイルスに関するニュースが氾濫する中、テレビのワイドショーをはじめ、刺激的な報道も少なくない。「もううんざり」という人も多いだろう。今回のコロナ対策の政治的な判断や報道の仕方について考察して、今後の情報収集の仕方を改めて考えて欲しい。
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マスメディアは視聴率を稼げるため、とにかくコロナの恐怖を煽ることと、感染報道に手を尽くしてきた。しかし、彼らは一周して気づくのだ。マスメディアの収益源である企業の広告出向減少に。となると、次マスコミがやる事は国民の恐怖を煽るから一転し真逆の報道が増える。そんな事は目に見えているのだ。例えば「自粛って意味あったのか？」「自粛の影響で企業は何社倒産・赤字。」「日本のGDPはさらに低迷。」「自粛による経済インパクトの方が人を殺した。」「安部政権駄目だ！」のような、自粛！自粛！自粛！と、散々煽ってきたマスメディアはこのように180度、反転するのだ。そうなると、驚く程に国民のスタンスも自粛で自宅待機から、外出へと意識が切り替わる。自分まさにそうだなと思う人は要注意ですね。
医療崩壊のウソとホント。ドクターが余りすぎて地域の病院が総倒れ。新型コロナウイルスで、地域の病院にも患者が押し寄せているのかと思いきや、現状はまったく逆の状態。多くの医師は来院者数の減少により苦境に立たされ、さらに、軽症および無症状の感染者の受け入れ先である宿泊施設に赴き、大きな感染リスクを背負って診療にあたらねばならない必要性も出てきている。「医療崩壊」─ 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、この言葉がメディアなどでもよく取り上げられるようになった。
新型コロナに感染したのに、病院のベッドに空きがないから入院できず、自宅療養せざるを得ない人が増えている。重症で入院したとしても、人工呼吸器やECMO（人工肺）が足りなくなり、救える可能性がある命すら助からない。さらに、医師たちは十分な補填もされないなかで、感染リスクを負って昼夜構わず働く……恐ろしい現実だ。こんな内容で散々国民の恐怖を煽った。
医療崩壊、それはそうに決まっている。そもそも日本の医療機関1%のみ稼働し残りの99%の医療機関が余っている事をそもそも理解しているだろうか。逆に、日本の医療機関1～2％の病院のみでコロナに対応し、これほど低い致死率を叩き出したのに自粛延長をしている意味は何なのか疑問さえ浮かぶ。そう考えると、欧米と日本の医療体制とでは医療崩壊の意味自体が異なるというのを理解して頂けるはずだ。
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参照：http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=361131
