首都封鎖・・・食料品、生活必需品の買い占めが必ず起こる。

首都封鎖。
すでにアメリカでもカリフォルニアやニューヨーク、さらにハワイまでも実質ロックダウン、ヨーロッパ各国も次々にロックダウンと同等の措置を取る中、日本もついに東京が対象の1つに。
ロックダウンが発動された瞬間、どんなに冷静にと政府や自治体、メディアが報じていても、またネット上の噂から誤情報などが溢れたりし、トイレットペーパーをはじめ、生活必需品の諸々が店頭から姿を消す可能性があります。
また、何よりも危険なのは、食料品の買い占めであり、パニックに乗じて一時的な食糧危機が都会で訪れる可能性もあります。
ちゃんと分け合えば、誰もが最低限食べるものにありつける余裕があっても、奪い合えば足りるものも足りなくなり、いよいよ世界レベルで、助け合いができるかどうか試される時期が差し迫っています。
また、個人に限らず、国規模ですでに食糧の争奪戦が水面下で起こっており、世界中で食糧価格が上昇し、どこかの国や一部の権力者が食糧を独り占めしたり、生産大国が出し渋りをするなど、マクロにもミクロにも食糧危機の要素が高まっています。
さらに今回のコロナショックから派生して大規模な金融クラッシュなどもあれば、より深刻な食糧危機にも発展する可能性もあるので、それぞれに合った形での水と食糧の備蓄は推奨しておきます。
とは言え、食糧危機も人の不安や恐怖意識によって生まれる幻想でもあり、さらに言えば、いまだにコロナウイルスの危機も真相は不明であります。
季節性インフルエンザなどは、毎年日本でも1000万人が感染しており、直接的にも数千人の死者数、インフルエンザをきっかけとした広い意味での死者数は、20万人から50万人にも及ぶとも言われています。
インフルエンザの直接的な感染の致死率が0.1%未満ということで、現在のコロナウイルスの世界的平均致死率が3%前後に比べて格段に高いことが問題視もされていますが、これは検査によって発覚しているだけの感染者数と致死率であり、本当は遥かに大勢の感染者がいて、致死率も一般的なインフルエンザと変わらない可能性も秘めています。
もしかすると世界規模の茶番劇で意図的に大騒ぎをする脚本があり、東京オリンピックの延期や中止も決められたことで、そして2020年から始まる更なる世界変革のシナリオが動き出しているのかもしれません。
オリンピックについて言えば、これこそ近代文明における競争概念を植え付けるために支配者層が生み出した祭典とも言われ、その競争社会のピラミッド構造の時代が終止符をうつ、1つの象徴として、東京オリンピックの決定、延期や中止が利用されていることも。
911が茶番劇だった時点で、それまでの歴史的大事件もすべて茶番劇の可能性もあり、今回もまた偶然の出来事とは考えずに、慎重に社会の動乱を見つめる必要があります。
最後に、こんな世界的な混乱が起こっている最中、1つだけ淡々とマイペースに鎖国している異質な国があります。
それがイスラエル。
世界トップの嫌われ者の国、いじめられって子のユダヤ人は、ウイルスに限らず、常に自国の外がどうなろうとも自分たちは生き抜くための準備をしており、今回のウイルス騒動においても、社会的にも大きな混乱も起きずに、マイペースに運営されていることが注目されています。
学校なども、即リモート対応できるように準備されており、普段はスパイに利用する追跡システムも、感染者の行動管理に使ったり、ハイテク国家で危機管理体制が最高峰なだけあって、こういった事態には最強の国であります。
そして、自給率は100%近くなので、食糧の確保も問題ありません。
日本も世界もイスラエルに学ぶことが、まだまだたくさんあります。

参照:https://www.facebook.com/taihei.takizawa/posts/2840220996057697

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