「太平洋戦争」は米国がしたくて仕掛けた戦争だった ヘンリー・S・ストークス

外国特派員協会重鎮が反日中韓の詐偽を暴いた ヘンリー・S・ストークス(著)

◆戦勝国史観を受け入れる愚
長い取材、調査の結果、はっきりと断言できるが、いわゆる「南京大虐殺」などというものは、明らかに中国のプロバガンダだ。

共同通信のインタビューでも述べたが、南京で大虐殺などなかったのであり、「大虐殺」などという表現を使って、南京で起こったことを語るべきではないのだ。

散発的にわずかな暴力行為があったのは確かだ。しかし、日本軍が軍命によって組織的に市民、捕虜を虐殺するなどあり得ない。日本軍が南京を占領したことでむしろ治安が回復し、二十万とされた人口が占領一カ月後には二十五万に増えている。そうした事実を踏まえない議論はまったく意味がない。

「慰安婦問題」も同様だ。どんなに調べてみても、日本軍が強制的に慰安婦を将兵たちの性奴隷にしたという事実は出てこない。

たとえば韓国でほんとうに「性奴隷」と呼ばれてもいい犠牲者が出現するのは、大東亜戦争が終結し、日本の統治が終わってからのことである。

韓国の政府当局が、多くの韓国人女性を「在韓米軍慰安婦」として米軍位差し出したのだ。それにもかかわらず、中韓はことあるごとに「南京大虐殺」と慰安婦を歴史認識問題として蒸し返し、日本を貶めることに躍起になっているのである。

しかし、それを許している責任の一一端は日本国民自身にもある、と私は思う。もしイギリスが同様の誹護中傷を受けたら、イギリス人は相手国を決して許さないだろう。中韓が歴史を捏造し、謂れなき誹諺中傷を始めて以来、実に長い期間にわたって、多くの日本国民がその問題に口をつぐんできた。

そもそも、朝日新聞のように火をつけ、煽ったマスコミが何社もあった。

一部の研究者や言論人が反論を試みたが、「日本は戦争に負けたのだから」という声に封殺されたり、あるいは「南京大虐殺や慰安婦を否定する人は右翼だ」とか「戦争賛美者だ」などとレッテルを貼られることとなった。

しかし、いつまでもそのまま放置していい問題ではないはずだ。

私は、いまこそ、日本人自身が、大東亜戦争とは何だったのかを見詰め直し、グローバル化していく世界のなかで、どう立ち振る舞うべきかを考えなければならないと思うのである。

◆マッカーサーの「復讐劇」だった東京裁判
そういう意味でも、日本の戦後にとてつもない影響を与えることになった東京裁判(極東国際軍事裁判)に、日本自身がもう一度立ち返ってみることが必要なのではないだろうか。

私は、東京裁判の法廷となった市ヶ谷の旧陸軍士官学校講堂跡(現・市ヶ谷記念館)には、何度も足を運んだ。『英国人記者が見た連合国戦勝史観の虚妄』をまとめる時にも藤田と訪れた。

東京裁判が行われていた時、市ヶ谷の法廷の空気は邪悪で、毒気が漂っていたと多くの関係者から聞いた。東京裁判は、マッカーサーが演出した「復讐劇」だったのだ。

東京裁判では、「正義、公正」といった、アメリカが美徳と掲げる価値とまったく逆のことが行われた。

日本側が提出した証拠資料はほとんど却下され、それどころか、日本側に有利な論述がされるとすぐさま同時通訳のマイクが切られ、法廷記録から発言が削除された。

そもそも、東京裁判で何が裁かれたのか、整理しておこう。

東京裁判の起訴状は次のような書き出しで始まっている。

以下本起訴状の言及せる期間に於て日本の対内対外政策は犯罪的軍閥に依り支配せられ且指導せられたり斯る政策は重大なる世界的紛争及び侵略戦争の原因たると共に平和愛好諸国民の利益並に日本国民自身の利益の大なる毀損の原因をなせり

「言及せる期聞」とは、一九二八(昭和三)年一月一日から一九四五(昭和二十)年九月二日にかけての期間だが、その間に東條英機元首相をはじめとする日本の指導者二十八名が、「平和に対する罪(A分類犯罪)」、「人道に対する罪(C分類犯罪)」、および「通常の戦争犯罪(B分類犯罪)」を犯したので、その容疑で裁く、というわけである。

ちなみに、この「A」「B」「C」というのは、もともと小文字のa,b,cで、別に罪の重さを意味していなかった。「イ」「口」「ハ」とでも訳すべきだった。

裁判は一九四六(昭和二十一)年五月三日から一九四八(昭和二十三)年十一月十二日にかけて行われた。東条英機ら七名が、いわゆる「A級戦犯」として処刑されたと言われているが、前述の「A分類犯罪」では無罪となっている。有罪となったのは「B分類犯罪」による。つまり、東条英機元首相ら七名は、いわゆる「B級戦犯」として死刑判決を受け、処刑されたのである。この観点からも、東条英機元首相ら処刑された七名を、「A級戦犯」と呼ぶことは、名誉棄損に値する。

しかし、この東京裁判そのものが国際法から逸脱したものだった。そもそもマッカーサーには東京裁判を開廷する管轄権などまったくなかったし、多くの被告が裁かれた「平和に対する罪」も、それまで存在していなかった罪で、まさにとってつけた事後法だったのだ。

そんな「裁判」などとは呼べない法廷で、東条英機ら敗戦国の戦時リーダー七名が、いわゆる「A級戦犯」との汚名を着せられ、絞首刑に処せられたのである。実際は、「A分類」では無罪。「B分類」の一般戦争犯罪で有罪となり、絞首刑に処せられたのである。

ところが、戦後の日本は、その東京裁判に立脚した歴史観、いわゆる「東京裁判史観」、あるいは「戦勝国史観」を受け入れてしまったのだ。

現在の日本では、実に多くの日本人が、「大東亜戦争は日本軍の卑怯な真珠湾攻撃で始まった。だから、東京裁判の結果を受け入れるのは当然だった」と考えているのではないだろうか。

あるいはまた、「南京大虐殺があったのだから、中国が何を言ってきても謝るべきだ」とか、「韓国を植民地にしていたのだから慰安婦問題を突きつけられても仕方がない」と思ってはいないだろうか。

そして、そうした思いは、巨大メディアや政界、財界、教育界、さらに政府中枢にさえ温存されている。日本は、戦勝国史観を刷り込まれてしまっているのである。

それをいいことに、中国や韓国は偽りの歴史を捏造し、「反日プロバガンダ」を世界中に発信し続けている。そのために、日本は名誉を著しく棄損され、国益を大きく損なっているのである。本当に嘆かわしい状況だ。

◆日本は覚醒の時を迎えている

繰り返しになるが、東京裁判がデタラメだったのだ。「戦勝国史観」はまったく史実に反する戦勝国アメリカのプロバガンダに他ならない。

どうして日本と日本人を貶めるストーリーが、巨大メディアから政府中枢にまで温存さ
れ、発言されるのか。

日本は一刻も早く、この病を完治しなければならない。「慰安婦問題」も「南京大虐殺」も、歴史の事実としては存在しない。もはや、それらの言葉を報道で使うべきではないのである。

すべての元凶は、GHQ(連合国軍総司令部)最高司令官ダクラス・マッカーサーが主導した東京裁判にある。

さらにGHQ主導の下、NHKはまったく事実ではない南京大虐殺など、日本軍の残虐行為に関する虚構を国民に向けて報道し、罪の意識を植え付けた。WGIP(ウォー.ギルト・インフォメーション・プログラム)も注目されている。こちらも朝日の慰安婦報道に加えて、しっかりと検証することが必要だ。

戦後七十年である。いまこそ日本人は敗戦と占領の呪縛を知り、失われた独立主権国家としての気概を取り戻すべき時を迎えているのである。

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