日本には、メディアでは絶対に流されないタブーがいくつもあります。 その中で、電磁波問題は、欧米では「21世紀の公害」と言われ、 政府主導で予防策も立てられています。

日本には、メディアでは絶対に流されないタブーがいくつもあります。

その中で、電磁波問題は、欧米では「21世紀の公害」と言われ、
政府主導で予防策も立てられています。

例えば、スエーデンでは
「高圧送電線は住宅地から1km以上離れて設置すること」、
英国では
「16歳以下の児童は、緊急時を除いては、
携帯電話の使用を控るように」
と指導、フランスでも携帯電話の使用が
健康に及ぼすリスクについてパンフレットを作成。

米国では、脳腫瘍になったとして、携帯電話会社に、
巨額の損害賠償請求の訴訟が起こされています。

 日本でも、平成14年8月24日の朝日新聞の第一面トップに
「電磁波健康に影響」
「超低周波全国疫学調査で確認」
「小児白血病磁界が強いと発症率が倍増」
と注意喚起されました。

 高圧送電線からの電磁波だけでなく、パソコンやテレビ、
携帯電話などから出ている電磁波の影響も今では、
隠しきれなくなってきました。

さらにスマートメーターで電気使用量が測られるようになり
365日24時間このメーターからの電磁波を浴びるようになりました。

 電源は50Hz、もしくは60Hzの交流を使う限り、
この電磁波被害からは逃れられません。

にも関わらず、日本は、先進諸国では唯一、
電磁波に関して規制のない国です。

大手メーカーの利益優先もあるし、電磁波問題が起これば、
リニアモーターカーもできなくなる恐れがあり、
今では完全にメディアでも情報封殺されています。

何故なら、英国などの生活圏で4ミリガウス以下、
というのは高圧電線の2キロメートル以内に家は建ててはならない
レベルですが、リニアモーターカーに乗ると1万〜4万ガウス受けます。

即席癌製造機と言えます。
さらに運転のためには、原発2個分の電力が必要です。

ゼネコン大企業とその受益者にとっては、
まさに金のなる木です。

それ故にメディアでは、真実は流せません。

要するに、国民一人一人が、しっかり真実を知って、
対処することです。

電磁波対策は、「超」低周波対策がポイントです。

超低周波電磁波場は、免疫システムに関わるホルモンの
メラトニンや免疫グロブリンなどの生成を低下させたり、
遺伝子を損傷、ガンが発生しやすくなるなど健康を損なう恐れがあると、
最新の研究で指摘されています。

この超低周波電磁場は、あらゆる物質を透過し、
人体も突き抜けてしまうため、
従来の「電磁波防護」製品では、防ぐことができないのです。

https://www.facebook.com/ikeda.seiji/posts/1570849509657250

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