日本には、メディアでは絶対に流されないタブーがいくつもあります。
その中で、電磁波問題は、欧米では「21世紀の公害」と言われ、
政府主導で予防策も立てられています。例えば、スエーデンでは
「高圧送電線は住宅地から1km以上離れて設置すること」、
英国では
「16歳以下の児童は、緊急時を除いては、
携帯電話の使用を控るように」
と指導、フランスでも携帯電話の使用が
健康に及ぼすリスクについてパンフレットを作成。米国では、脳腫瘍になったとして、携帯電話会社に、
巨額の損害賠償請求の訴訟が起こされています。日本でも、平成14年8月24日の朝日新聞の第一面トップに
「電磁波健康に影響」
「超低周波全国疫学調査で確認」
「小児白血病磁界が強いと発症率が倍増」
と注意喚起されました。高圧送電線からの電磁波だけでなく、パソコンやテレビ、
携帯電話などから出ている電磁波の影響も今では、
隠しきれなくなってきました。さらにスマートメーターで電気使用量が測られるようになり
365日24時間このメーターからの電磁波を浴びるようになりました。電源は50Hz、もしくは60Hzの交流を使う限り、
この電磁波被害からは逃れられません。にも関わらず、日本は、先進諸国では唯一、
電磁波に関して規制のない国です。大手メーカーの利益優先もあるし、電磁波問題が起これば、
リニアモーターカーもできなくなる恐れがあり、
今では完全にメディアでも情報封殺されています。何故なら、英国などの生活圏で4ミリガウス以下、
というのは高圧電線の2キロメートル以内に家は建ててはならない
レベルですが、リニアモーターカーに乗ると1万〜4万ガウス受けます。即席癌製造機と言えます。
さらに運転のためには、原発2個分の電力が必要です。ゼネコン大企業とその受益者にとっては、
まさに金のなる木です。それ故にメディアでは、真実は流せません。
要するに、国民一人一人が、しっかり真実を知って、
対処することです。電磁波対策は、「超」低周波対策がポイントです。
超低周波電磁波場は、免疫システムに関わるホルモンの
メラトニンや免疫グロブリンなどの生成を低下させたり、
遺伝子を損傷、ガンが発生しやすくなるなど健康を損なう恐れがあると、
最新の研究で指摘されています。この超低周波電磁場は、あらゆる物質を透過し、
人体も突き抜けてしまうため、
従来の「電磁波防護」製品では、防ぐことができないのです。