リニアモーターカー 電磁波の影響と原発利権

リニアモーターカーは最も不必要な、電力企業とJRと原子力ムラの欲望が凝り固まったものに過ぎない。リニアモーターカーは消費者連盟も問題だらけと指摘しており、乗った人には6000mG~40000mGの電磁波、高い料金、乗車率は見込めず途中で破たん、移動時間を含めてると時間短縮の価値がない、ゼネコンが喜ぶだけ、多くの自然破壊を誘発、そして沿線の近隣市民が被曝してさらに病気発生と、国民がこうむる恩恵など何一つ生じないことが予想される。

そのうえリニアの運行には原発数基の電力が必要と試算されており、JR東海の葛西敬之会長は、2011 年 5 月 24 日の産経新聞で「原発を速やかに再稼働させるべき」と述べている。これを実現するために電通を使ってウソの洗脳を垂れ流し、電事連や原子力ムラの献金をもとにして政治家はリニアの導入を進める。しかし現実として料金は10万円でも足りないといわれており、新幹線でさえ乗車率が50%ほどなのに、バイパスラインとしての存在価値など微塵も存在しない。

山梨県立大学学長の伊藤洋氏は、リニアは「高速度を実現・達成するために初速度を非常に高く 取ろうとします。そうしないと磁気浮上しないからです。そのためには出発時の電気容量を相当高く取 らないと実現できない」と指摘している。そしてドイツの常電導磁気浮上式リニアから換算して、 320 万KW=原発 3 基 分の電力が必要と提言している。また路線区間の 80%は大深度トンネルが必要といわれており、巨大なゼネコンビジネスとなるがその負担は最終的に国民へまわってくる。

それだけでなく安全性が担保されていないとする研究者もいる。1991 年、宮崎実験線では車両が全焼する事故が起きたが、これは車両を軽くするために強化プラスチックを使っていたからだといわれている。しかし金属に変えればより重量が重くなり電気の使用量が増えることになる。冷却装置も重くなるのでますます費用対効果は望めないというが、マスメディア=電通支配の為このようなことは一切国民には知らされていない。

ちなみに電磁波は4mGの慢性被曝を超えると、小児がんや白血病のリスクが何倍にも増えることが指摘されている。そのため海外では電磁波の慢性被曝には全て法律が整備されており、おおよそ2mG~3mGが基準として採用されている。そのような法律がない奴隷国家はやはり日本のみであり、そのような法律がもし適応されれば、多くの土地で解体その他の処置を施さねばならなくなる。何十年も前から日本人は豚であり羊であり、それ以上の価値は認められていないと感じられるかどうかだ。

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